「pH電極のメンテナンス方法：内部液補充タイプのコンディショニング方法」に関連するFAQ

よくあるご質問
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【ラボ用LAQUA】新しいpH電極に買い替える際、JQA検定を受ける必要はありますか。

検定合格品として運用している場合、新しいpH電極もJQA検定を受ける必要があります。購入時に検定合格品を注文いただけますと、検定合格品として納品します。

【ラボ用LAQUA】コンディショニングとは何ですか、どういう場合に必要ですか（twinシリーズ）

コンディショニングとはセンサ部分を標準液で馴染ませる作業のことです。センサを初めて使用する際や、数日間使用されなかった場合、センサ部が乾燥して正しく校正や測定ができない場合があります。pH7の標準液（イオン計の場合は高濃度の標準液）をセンサの涙形の部分全体に行きわたる量を入れ、半日～1日程度置きます。コンディショニング後は水道水などですすいでください。コンディショニングをする際は本体の電源はOFFで問題ありません。

【ラボ用LAQUA】GRT複合電極とは何でしょうか？

GRT複合電極とはガラス電極（G）、比較電極（R）、温度補償電極（T）を一体化した電極です。

【ラボ用LAQUA】pH校正はなぜ必要なのですか

pH標準液を用いて計器のゼロ点および感度（スパン点）を正しく調整する必要があるからです。

【ラボ用LAQUA】STBL、SLPEとは何を表していますか

STBLは、安定性（STABLE）を示しています。NOT STBLと表示された場合、値が安定していないことが考えられます。値が安定してからENTキーを押してください。SLPEは、感度（SLOPE）を示しています。SLPE ERRと表示された場合、感度が低下していることが考えられます。電極の洗浄をお試しください。【関連する質問】{{[pH電極のメンテナンス方法を知りたい](#q=pH電極のメンテナンス方法を知りたい)}}

【ラボ用LAQUA】古いpH電極を使用していますが、買い替えのため現行販売している型式を確認したい

pH電極の現行型式は以下の表をご確認ください。

【ラボ用LAQUA】超純水や純水等の電気伝導率を測定できますか

純水など緩衝能の低いサンプルは、値がふらつきやすいため、再現性を得ることが難しい場合が多いです。値がふらつく要因としては、大気中の二酸化炭素、コンタミによる影響、セルの汚れ、劣化が考えられます。そのため、低電気伝導率測定用のセル、300-2C-C、9371-10に{{[フローセル](https://www.horiba.com/jpn/water-quality/detail/action/show/Product/%E3%83%95%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%82%BB%E3%83%AB-3229/)}}をつけ流通状態で測定いただくことがお勧めです。フローセルに取り付けるチューブ（内径5～6㎜の軟質チューブ）やポンプはお客様にてご用意ください。低電気伝導率のサンプルの電気伝導率測定方法を弊社HPにてご紹介しておりますので、{{[コチラ](https://www.horiba.com/jpn/water-quality/support/electrochemistry/measurement-of-conductivity/sample-measurement-for-low-conductivity-liquid/)}}をご参考ください。

【ラボ用LAQUA】強アルカリサンプルの測定に使用できるpH電極はありますか

強アルカリサンプルを測定する場合は{{[9632-10D](https://www.horiba.com/jpn/water-quality/detail/action/show/Product/9632-10d-2672/)}}がおすすめです。新ガラス膜により強アルカリへの耐久性を強化し、当社従来比約5倍の長期安定性を向上させています。メッキ液など強アルカリ試料に最適です。※.1mol/L水酸化ナトリウム溶液（約pH13）（60℃において）

【ラボ用LAQUA】内部液や標準液、洗浄液はどのように廃棄すればいいでしょうか？

廃棄方法は各地方自治体へお問い合わせください。また、成分を確認されたい場合はSDSをご覧ください。SDSは{{[コチラ](https://www.horiba.com/jp/contact-us/safety-data-sheets/)}}からダウンロードいただけます。　

【ラボ用LAQUA】検査成績書の発行費用が知りたい

検査成績書の発行費用は、本体・電極…希望販売価格¥7,000（税抜）、標準液・内部液…希望販売価格¥1,500（税抜）です。製品購入後に検査成績書を発行されたい場合、購入後1年以内であれば、製造時の状態に遡り発行可能です。製品を購入された販売店に製品型式、製造番号をお伝えください。